この記事のポイント
この記事は、日清食品におけるDXとAI技術の導入事例を紹介しています。- 日清食品は、DX推進を目指してMicrosoftの技術を活用し、業務効率化と創造性の向上を実現しています。
監修者プロフィール
坂本将磨
Microsoft AIパートナー、LinkX Japan代表。東京工業大学大学院で技術経営修士取得、研究領域：自然言語処理、金融工学。NHK放送技術研究所でAI、ブロックチェーン研究に従事。学会発表、国際ジャーナル投稿、経営情報学会全国研究発表大会にて優秀賞受賞。シンガポールでのIT、Web3事業の創業と経営を経て、LinkX Japan株式会社を創業。
クラウドコンピューティングやAIなどの最新技術を駆使したデジタルトランスフォーメーション(DX)は、各業界で活発に進行しています。その先駆け的存在として、日清食品グループが行っているDX推進の取り組みと生成AIの具体的な活用事例に注目が集まっています。本記事では、伝統ある食品メーカーがどのようにしてデジタル技術とAIを統合し、ビジネスモデルの革新を果たしているのか、その成功の秘訣に迫ります。Azureをはじめとするマイクロソフトの技術を活用しつつ、業務効率化や創造性の拡張に挑む日清食品の事例から、DXの現在と未来像を探ります。
飲食・食品分野に活用できるAIおよびDX導入事例をご紹介します。飲食・食品の分野では、自社サービスに生成AIを活用する事例、画像動画生成AIを用いてマーケティングに活用する事例が多く報告されています。AIの導入の活用法は、業界ごとに異なり、採用されるシステムも多様です。
この記事を通して 「導入アイデア・あなたに使えるサービス・導入のポイント」 の参考になれば幸いです。弊社ではAI導入の最初の窓口としてAI総合研究所を運営しています。導入のお悩みはご気軽に弊社にご相談ください。
導入事例概要
日清食品グループは、EARTH FOOD CREATORの理念の下、チキンラーメンの発売以来、世界的に食品事業を展開してきました。
デジタル技術の進化はその経営戦略においても欠かせない要素となっており、2018年関西工場の次世代型スマートファクトリー稼働を皮切りに、2019年には「DIGITIZE YOUR ARMS」というスローガンでDX推進を宣言。
ペーパーレス化、エブリデイテレワークの導入、そしてMicrosoft Power Platformを活用した業務自動化など、一連のデジタル化施策を展開してきました。
導入の背景
日清食品の方々
日清食品グループではグローバルカンパニーとしてさらなる成長を目指すため、非IT企業ではあるものの、デジタル技術を積極的に活用し、ビジネスモデルの革新が必要だと判断しました。
これにより、経営トップが直々にデジタル変革のメッセージを内外に発信することでDX推進の立ち上げが決定されました。
元々の課題
日清グループロゴ
日清食品グループの挑戦は、「DIGITIZE YOUR ARMS」のスローガンから始まりました。
経営層は既存のビジネスプロセスのデジタル変革が不可欠であるというメッセージを送り、紙を使った業務のペーパーレス化や、テレワーク環境の構築、さらには定型業務自動化による業務効率化が課題とされました。
解決策
チャットボット紹介画面
解決策として、日清食品グループはMicrosoftの技術を駆使し、積極的なデジタル化を推進しました。
特に、Power Platformを使用した業務の自動化およびAzure OpenAI Serviceを基盤にした生成AIの活用が行われました。
効果
社内のデータ処理フロー
「NISSIN AI Chat」の社内提供開始により、営業部門ではAIを活用した食べ方アイデア出しに成功しました。
このチャットボットはさまざまな働き方をサポートし、営業担当者が顧客との関係構築により時間を使えるようになります。
テクノロジーを活用することで社内業務の効率化や教育面での利益が期待されています。
